では、その費用について大まかに説明していきましょう。
目次
《40万～50万は確実か？》妊娠・出産にかかる費用はどんな費用？
妊婦健診費はほぼかからないので入院費、分娩費、新生児管理保育費を合算して40万前後。
その他もろもろかかったとしてだいたい50万ほどはかかるでしょう。
以下、妊娠出産にかかわる費用を紹介していますので参考にしてくださいね！
妊婦健診費
妊娠初期から臨月まで月1回～2回程度（特別な処置が無ければ、5千円前後）
※これは住んでいる地域の自治体から助成されます。ただし、特別な処置があった場合その分は請求されます。
入院費
入院日数によって決められます。
1週間入院したとして平均で10万円前後が平均。
分娩費
出産にかかった費用のこと。
正常分娩か異常分娩（帝王切開）で変わります。正常分娩だと平均で25万円前後です。
新生児管理保育費
産まれた赤ちゃんにかかる費用。保育器に入るなどの処置が無ければ平均で5万円前後。
高額の出産準備金が用意できなくても大丈夫？出産育児一時金を使おう！
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出産育児一時金の制度があるので安心してください。
ではその出産育児一時金とは？
出産育児一時金とは公的な制度？
出産や妊娠は保険がきかないので相当な費用がかかります。その負担を減らすために設けた公的な制度です。
会社に勤めていれば加入している健康組合から国民健康保険であれば各自治体から出されます。
各自手続きを行い、医療機関へ提出すれば子供1人当たり42万円支給されます。そこから先ほどの出産費用から相殺します。
よってこの場合は8万円の自己負担となりますね。
少額でも出産費用が払えない？その場合は借りるしかない？公的に借りる事も出来る？
もしそれを払わないとどうなるか。最悪、退院させてもらえません。退院させてもらったとしても、病院からの請求はずっとついて回ります。
もしも、お金に不安がある場合は事前に病院側と相談しておきましょう。
分割で払うか、入院日数を減らすなどなにかと対処してもらえる場合があります。
あと公的制度を利用してみるのもおすすめします。民間ではなくて公的に借りる事も可能です。
自治体の生活福祉金貸付制度
各自治体に申請し貸付される制度です。
無利子、低利子で貸付されますが、条件などもあるので確認が必要。
出産費用貸付制度
出産育児一時金が給付されるまでの間、その8割相当額を限度とし 貸付できる制度。
出産育児一時金が給付されるときに相殺される。
まとめ
新しい命のためにその母親として今できること。
それぞれ環境は違いますが、できるだけ早めに準備をしておきましょう。頼れるとこはいっぱいあります。
生まれてくる日のために、不安はできるだけ解消し赤ちゃんを笑顔で迎えてあげましょうね。
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